ビジネスで大切なのは、「売る商品・サービスそのものを強くすること」に意識を置くことが重要です。
ブランディング戦略に基づき、自社独自の「カテゴリーキラー」となる商品を生み出すことが必須となります。
さらに、カテゴリーキラーを生み出したら、次はカテゴリーキラーを群として「カテゴリーブランド」へ成長させていくことを意識しましょう。
中小企業において、カテゴリーキラーのカテゴリーブランド化は、企業に大きな成果が上がるだけでなく、社内で人が育っていき、また多くの優秀な人材が集まるようになります。
そんな中小企業の成長に伴う人事や、優秀な社員と問題社員についてご説明します。
ブランディングで人が成長していく!?
企業のブランディングが確立し成功すると、当然のことながら売上は上がりますが、実はそれ以上に大きな成果が得られます。
それは社員の成長です。
まず、その成功のプロセスを見ていた社長以下スタッフが「どうすればモノが売れていくか」ということを、開発プロセスから体験を通して学ぶことができます。
さらに「自分も関わって活躍したい」と思うスタッフが必ず現れてきます。
そして、意気込みのある積極的な人を中心に、社風が少しずつ変化していくのです。
このように、社内に向上心のある人が増えて良い流れになってくると、やる気のない人は目立つようになります。
やる気のない人は後ろ向きであるため、進んでいく流れについていけなくなり、結果として会社を去っていきます。
これは自然な流れでもあります。
社内では、実績を出す人が育ち評価され輝いていく反面、やる気のない、動かない人はいづらくなるのも当然です。
中小企業は、実務・実績を通じて好循環をつくりながら、人材育成を行っていく必要があります。
旧日本軍で連合艦隊司令長官を務めた故・山本五十六（やまもといそろく）は、人材育成の手本となる、こんな言葉を残しています。
「やって見せて、言って聞かせて、やらせて見て、ほめてやらねば、人は動かず」
これはどういう意味かというと、たとえば製造業だと、売れる商品・サービスを提供することが、「やって見せて」という実際の行動の部分になります。
どんなにモチベーションが上がる研修を受けても、行動に起こすことができなければ結果は出ませんし、人も育たない、ということです。
プロジェクトの成功が昇格につながる
中小企業でも、カテゴリーキラーとなる商品・サービスを生み出した会社は、実績が上がるだけでなく、社風が変わるきっかけも生み出すことになります。
社風が変わるタイミングで、人は大きく育ちます。
どういうことかというと、まずプロジェクトに大きく貢献した人は、一般社員から部長や役員に昇格していきます。
これまで私たちがサポートしてきたブランディング戦略プロジェクトに関わった人たちは、社長直属の人材になるケースがほとんどでした。
ここで成果を出す社員は、評価がぐんと上がるからです。
頑張る人は、正当に評価されてどんどん昇進していきます。
対して、カテゴリーキラーになるような良い商品やサービスだけが生まれて、人が育たないということは特別な理由が無い限りあり得ません。
カテゴリーキラーとして売上や実績をぐんぐん上げていきながら、同時に会社に必要な人材が育っていく。
これこそ企業にとっては、まさに実務を通じた真の成長なのです。
この成長は、商品開発やサービス開発の人だけに止まらず、営業もバックオフィスの人も皆がポジティブ思考になり、社内全体に好循環が生まれていきます。
なかでも中小企業の場合は、営業やバックオフィス、管理の人も全員で意見を出し合いながら、皆で良い商品・サービスのためにアイデアを出していくことができます。
社長を中心に、社内に一体感が生まれてくるところに、事業発展や人の成長のチャンスが生まれます。
もちろん、プロジェクトの全てに社員全員を関わらせることは非効率かもしれません。
しかし重要なのは、社風として横断的に切磋琢磨しながら一致団結して、会社の生命線ともなる良い商品・サービスを提供し、ブランディングを行っていくということ。
社員が、他人事ではなく自分事として、プロジェクトに関わっていく意識が大切です。
問題社員は会社のリスク
社長の方針に従わず積極的に働かないばかりか、会社の足を引っ張るような問題社員を抱えることは、資本力の少ない中小企業にとって大きなリスクとなります。
特に、給料の高い役員や役職クラスが問題社員である場合は、精神的にも現状の数字としても大変です。
本来、役員や役職クラスの方は、社長の示す方針に従い、他の社員よりも必死で頑張らなければなりません。
多くの中小企業の社長は、会社が倒産すれば個人財産を失うリスクを抱えており、後ろを振り返れば常に崖っぷちです。
だから、必死で前を見て進むしかありません。
利益が出て遊んでばかりの社長もいるでしょうが、そんな社長でも、長い歴史を振り返ると必死にやってきた時期があるでしょう。
倒産寸前まで追い込まれたり、人間関係で悩む日々を送ったりと、社員からは見えないような苦労を抱えているものです。
役員や役職クラスの方は社長に近い立場として、社長の想いを汲みながら会社を必死で支えなければいけない存在なのです。
ブランディングで問題社員は去っていく？
もしもあなたが経営者で、社内にそのような問題社員や傍観者を抱えて困っているのであれば、まずは自ら先頭に立って、なんとしてもブランディング戦略を推し進め、カテゴリーキラーを生み出して実績をつくりましょう。
社内にどんどん好循環をつくって、組織を活性化していき、プラスのエネルギーで問題社員が持つ負のエネルギーと戦うのです。
すると、その状況を見て目を覚ましてくれる社員も出てきますし、一方で会社を去っていく人も出てきます。
経営者としては、問題社員に偽善の気持ちで接するのではなく、誠実に正面から向き合うという対処方法も必要になります。
動かない人に「もっと積極的に仕事に挑戦しろ」と言っても効果はありません。
まずは、現状を打開するために自らが「やって見せる」行動をとることが必要です。
ではどんな行動をとればよいのかというと、たとえば社長が中心となってやる気のある社員たちで編成したプロジェクトチームをつくり、、結果を出すべく積極的に取り組んでみましょう。
途中で諦めず、必ず結果が出るまで打ち込みます。
また、結果が出てきても打つ手を止めてはいけません。
社長が手を休めれば、社内の空気がよどみ始めます。
もちろん、ある段階で部下にプロジェクトを任せてもよいですが、経営者自身もさらにどんどん打ち込んでいきます。
すると、よい循環が加速していきます。
そうやって前向きな人をテコに会社を変えていくのです。
これまでにそうやって好循環を生み出して、会社を変えていった経営者をたくさん見てきました。
人材問題で長年悩んでいる経営者も多いかもしれませんが、経営者が本気で取り組み、実践で成果を出せば、早ければ1年ほどで状況を変えることができます。
ブランディングで中小企業にも優秀な人材が集まる
営業力が弱まっているという会社は、自社の商品・サービス自体が弱くなっている可能性があります。
商品・サービスを強化するためにはブランディング戦略を展開して、営業マンも巻き込みながらカテゴリーキラー商品を生み出し、モノが売れる仕組みを創り出す必要があります。
営業の仕組みばかりに捉われていても、商品やサービスが弱ければ、競合他社に負けてしまうのは時間の問題です。
本質的な課題のレイヤーは、営業や販売促進などの「売り方」よりも、商品・サービスの方が上なのです。
ブランディング戦略に基づき、仕組みとして売上を上げていく必要があります。
ブランディングに成功すると、商品・サービスの売上が上がるだけでなく、商品をつくった会社そのものが注目されるので、自然と優秀な人材が集まります。
そうして中小企業に優秀な人材が入ってくると、長期にわたって経営に良い影響を与えてくれます。
人材こそ、お金では買えない大きなメリットです。
ブランディング戦略には、そんなメリットもあるのです。
